石原内科

厚生労働省の「2007年国民健康・栄養調査」によると、糖尿病が「強く疑われる人」は約890万人（2002年調査は約740万人）、「予備軍」は約1320万人（同約880万人）になり、糖尿病が強く疑われる人や可能性を否定できない「予備群」が、合わせて2210万人と推計されることがわかった。
糖尿病が疑われる人は、10年前の1997年と比べ約1.3倍に増え、増加ペースが加速している。

糖尿病についての知識について、全体の約9割は「正しい食生活と運動が予防に効果がある」と回答した（男性92.9％、女性93.4％）。「糖尿病は失明の原因になる」も約8割（男性77.8％、女性82.7％）と高い正答率を示した。
一方で、「糖尿病は腎臓障害の原因となる」の正答率は中程度。「糖尿病の人には、血圧の高い人が多い」、「軽い糖尿病の人でも、心臓病、脳卒中になりやすい」の正答率は半数未満と低かった。

厚生労働省「2007年国民健康・栄養調査国民健康・栄養調査」
（糖尿病ネットワーク　資料室よりを改変）

厚生労働省による平成18年国民健康栄養調査によると、2006年における日本の糖尿病患者は約820万人、その"予備軍"は約１,050万人と推計され、両者合わせると約１,870万人に達することがわかりました。4年前の調査に比べ、両者合計で約250万人増加しています。（図1）
しかし、性・年齢層別にみると、今回は男性においての増加は明かでなく、高齢女性での増加が顕著でありました。（図2）
〈参考〉
「糖尿病が強く疑われる人」、「糖尿病の可能性を否定できない人」の判定基準
[1]「糖尿病が強く疑われる人」とは、ヘモグロビンA1cの値が6.1%以上、または、質問票で「現在糖尿病の治療を受けている」と答えた人。
[2]「糖尿病の可能性を否定できない人」とは、ヘモグロビンA1cの値が5.6%以上、6.1%未満で、[1]以外の人。

４０歳以上の３人に１人が糖尿病または糖尿病予備軍という計算になります。

（2008年5月1日Medical Tribuneより一部改変）
今年より、未然に糖尿病発症を少しでも抑えるべく、特定検診が始まりました。